就労意欲を維持させる方法とは

■就労意欲を落とすことなく維持するには／上がらない会社への貢献度

ごく最近まで、私たち日本人の印象は海外の人から見ると「仕事に対して勤勉で真面目」とか「与えられた仕事に対し最後までやり遂げる」など、非常に仕事に対しては良いイメージを持たれていました。ところが最近はそうでもないようで、平成24年の調査では「会社に貢献度したい」と答えた日本人は3パーセントしかいないという結果が出たそうです。また、こんなアンケート結果も出ています。「私は会社の成長のために、周りの期待以上の仕事をしたい」と回答した人が50％を切ったそうです。海外では80％近い人が会社に貢献したいと思っているそうですから、日本の将来が不安になります。そうならない方法を考えて実践してみたいものです。

■社員が重視するポイントを知ることで、未然に就労意欲の低下を防ぐ

企業が業績を上げ成長し続けるには、社員一人ひとりが高い意識を持って仕事に向き合う姿勢や、それぞれが仕事に対するポイントや目標を知ることも重要な要素です。
しかし、部署によっては就労意欲の上がらない業務もあり、当然離職率も上がっていく傾向にあります。企業としては、就業意欲を下げることなく維持していくことが求められます。
社員の就労意欲を高め、維持する取り組み方法として、わかりやすいのが「仕事＝お金」です。すなわち「仕事の内容が給料に反映しやすい仕組みを作る」という考え方や「仕事への達成感が得られる」とかです。その他には企業の福利厚生に関することとかですが、なかなかこれが社員全員に浸透し、改善するかというと難しい問題です。
それでは、貢献度の上がらない要因を探ってみましょう。原因として仕事から発生する「ストレス・仕事への適性・人間関係の悪化」などが要因として挙げられます。企業はいろいろな情報を的確に把握し、何か問題が発生すれば早急に改善できる仕組みを作っておかなければいけません。こうした取り組みが就労意欲の低下を未然に防ぎ、問題の早期解決にもつながるのです。
実施案としては、一人あたりの仕事量の見直しや、健康面などのチェックです。健康面に不安材料を抱えていると仕事に集中できないものです。また、普段から職場内でコミュニケーション作りに努めることで仕事へのストレスを減らすことも可能です。

■就労意欲の低下を招かないために、管理職・上司がとるべき策とは

誰もが新入社員として勤め始めたころは、会社の戦力となり貢献したいと努力するものですが、時間の経過と共に、会社のためにという気持ちが次第に薄れていくものです。管理職であり、直属の上司は常日頃からいろいろな意味で社員を観察しなければいけません。そうすることで社員の変化にも気が付き、早め早めの対応ができるのです。私たち経営者は業績を上げるだけでなく社員のモチベーションを上げる取り組みが求められます。

いかがでしたか。日本人はもともと世界に名高い勤勉家として知られていました。上記に掲げた項目を実施することで、会社に対する貢献意欲・就労意欲も上がるのではないでしょうか。いろいろと述べてみましたが一番肝心なのは社員一人ひとりが仕事への意欲・目的を持って取り組むことです。もちろん企業は、社員一人ひとりの特性を見極めて、就労意欲の低下を防ぐ体制を整えなければいけません。