現代はストレス社会で心の健康に気を配る時代です。これに備えて、メンタルケアに効果的な研修方法を組み立ててみましょう。

研修方法

最初に取り組むのは、管理職のメンタルヘルスケアに関する理解度を高めることです。効率的なケアを共有するには、ストレスチェック実施の日を決めて結果に対する対処法を管理職間で話し合っておくことです。

改正労働安全衛生法の全体概要と自社での対処法など、決定事項を定めてアプローチしていくように構成していきます。管理職も自らのメンタルをチェックする必要があるので、決定事項を決める研修は早々に行っておきましょう。

ストレスチェックとは

社員が普段と変わりない態度でいても、心理状態としては大きな負担を感じていたり、ストレスを抱えていたりします。それを早めにチェックして「見えていない心の状態を把握」して、労働者の健康管理に役立てるのがストレスチェックの役割です。

なぜ、それが必要かというと、心因性の病気による社員の長期療養は戻ってきたときのポストの問題、仕事の代替え要員の問題など、様々な弊害で会社にとってはマイナスのダメージがおきます。

このようなリスクはメンタルヘルスのチェックで管理することにより、最小限のダメージで終わらすことができます。また、積極的にメンタルヘルスに関わることで、社員も会社の業績に貢献しようとする気持ちになります。

ストレスチェックを怠るとどうなる？

なぜか、遅刻や早退がふえたり、欠勤気味になる社員がいたり、ミスも増えたりと、心の健康を怠ると業務に悪影響が及んできます。また昨今、長期間に及ぶストレスで自殺にまで発展する事例もあり、定期的なメンタルチェックで心を把握し、早期段階で対処することは、会社の為にも重要なリスクマネジメントとなります。

まとめ

改正労働安全衛生法（安衛法）では2015年4月に具体的な内容が告知され、社員のストレスチェックが義務化となりました。2015年12月に法改正されたものが施行されます。今回社員が50人を超える事業所に義務化されたストレスチェック制度です。会社の未来を支える社員のためにも、また自社の繁栄を望むためにも、心のチェックを最重要課題として取り組んでいきたいものです。

人財というのは会社にとってもなくてはならない財産です。人が人らしく活き活きと働ける職場環境を整えるのが、リーダーとしての役割でもあります。