上司が「言う」だけでは人材は育たない

上から「言う」だけでなく、自分で考えさせる

最近の学校教育では「上（先生）から下（児童・生徒）に教える」だけでなく、「共に話し合う」、「共に考えあう」といった授業も出てきており、子どもたち自ら考えることが出来るようにカリキュラムを組んでいるという話を聞きます。これは大人の世界でも同じで、そのような「考えるチカラを作り出す」ということを企業にも要求されてきています。

かつてのように「言う（指示を出す）」だけでは後輩社員との間に信頼関係を築くことが出来ません。

「言う」ことは大切ですが、「どのようにその問題を解決するのか」といった「疑問」として与える。そして、自分で考え自分で解決に導くことが出来る人材を作り出すことが、これからの管理職には求められているのではないでしょうか。

それ無くしては企業のイノベーションは難しいでしょう。イノベーション無くしては、これからの過酷な企業の生存競争には勝ち抜くことはできないと考えられます。

企業を取り巻く状況の変化に対応する

多くの企業で実感している状況変革。昨今のグローバル社会や経済がもたらしたものの一つに「日本型企業システムの変革」というものがあります。今までの「勤続年数による昇進や昇給」といったものから、「優秀な人材には若くとも重要なポストに抜擢する」といった仕組みに企業が移行してきているのを感じている方々も多いのではないでしょうか。

かつてのヒエラルキーが崩れ始め、多くの企業が変革を求められました。しかし、それに取り残された企業は次々と倒産していきました。今までの「管理職からの命令」といった、ヒエラルキーをもとにした行動では時代についていくことができません。革新的な意見の吸い上げという観点からも意思疎通を大いに図り、適切な助言を与え、また共に企業を存続させるための方針を考えていかなければなりません。

まとめ

厳しい市場環境の中で企業が生き残るには、共に考え行動する管理職の存在が必要です。自発的な行動を取れる社員を作ることが、これからの過酷な競争に勝ち抜くポイントとなります。