人材教育、成功の秘訣は「WINWIN」の関係

どの企業においても行われる人材研修・教育ですが、その目的は社員のスキルアップ、企業の業績アップのための人材づくりにあります。しかし、現在その研修が効果的に行われているのかと言えば、少し疑問が残ります。企業の一方的な研修になっていないか、また受ける社員は受動的になっていないか…、自社の研修を今一度振り返ってみませんか？

人材教育はいつから始まった？

諸説ありますが、「人を育成する」と考えた時『戦後』と言うキーワードが出てきます。アメリカが軍隊で主に使っていた「管理者プログラム、リーダー養成プログラム」が省庁などで使われるようになり、それが企業等で用いられるようになったとも言われます。この頃は有能なリーダー作りが必要だったのかもしれませんね。
それが時代と共に社員教育に変わり、スキルアップの研修が主流になったのでしょう。
でも現在、そのスキルは企業の経営と連動しているのでしょうか。

経営計画に基づく「人材教育」が必要

せっかくの人材教育なのに、その企業にとって効果も効力も発揮できないような研修では、「何のための人材教育なのか」と頭を抱えてしまいます。また、研修によって個人のスキルアップを図り、会社に貢献したいと考えている社員にとっては、時間の無駄遣いに終わってしまいかねません。

なぜこのようなことが起きるのか…。それは、企業側が経営計画に基づく人材教育システムを組み立てていないからです。単発の研修や教育でなく、経営計画に添った人材教育を考えなければ、バランスの悪い体系になります。また社員にとっても、経営計画に添ったスキルを身に付けることで貢献でき、昇進や昇格の可能性も広がります。企業にとっても社員にとっても、良い結果でなければ「人材教育」の役割はゼロに等しいのです。

人材教育の現状と未来

現在の人材教育の主流はOJTが多く、職場で実践しながら覚えていく方法がとられています。この頃はいろんな形の研修方法がありますが、ある調査によると、8割以上がOJTを中心にし、それを主導するのは6割近くが本社(人材開発部門等)だという事です。先にもあげたとおり経営計画に添った教育でなければ、企業業績に効果が見られず意味のないものになってしまいます。本社主導と言うのは、全体が見れる体制なので効率よく育成できるのかもしれませんね。また、教育効果に対する考え方も、短期ではなく中長期的に考えている企業が7割近くあることから、社員をジックリ育てる姿勢も伺えます。

このように、社員を育てることで企業が成長し、社員もまたスキルを上げたことにより昇進、昇格が出来ればさらにモチベーションも上がります。互いにプラスになる事が、企業にとっても社員にとっても「やって良かった」と思わせる人材教育なのかもしれませんね。
また、将来的にはOJT以外の研修方法が増える可能性もありますが、変わってはいけないことは「WINWIN」の関係を保つことだと思います。

まとめ

人材教育は、企業だけのためではなく、もちろん社員のためだけでもありません。両者にとってプラスの効果がもたらされなければ、意味のないものになってしまいます。現在、「人材教育」の効果を感じられない企業は、何のための「人材教育」なのか、経営計画に基づく人材作りが出来ているのかどうか、一度考えてみてはどうでしょうか。