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人財ラボ

ゆとり世代の社員をビシッと指導する

1987年頃から2004年頃まで施行された「ゆとり教育」を受けた世代の人は、会社に入って周囲の環境に馴染まない傾向があります。そして、それ以前の教育を受けた社員から数々の批判にさらされています。そのせいで会社を短期間で辞めるなど、深刻な問題になっています。
これを防ぐため、会社はイマドキの社員の性格・能力を改善する必要に迫られています。しかし、これは容易なことではありません。それには時間と予算が必要ですが、人間関係の構築や気配りも必要です。その世代を「批判の対象」という固定化された観念で考えずに、長期的な観点で指導し、改善していきましょう。

競争を避けるゆとり世代

ゆとり世代は競争を避けるという指摘があります。しかし、現代のほとんどの会社を取り巻く経営環境は、過当競争の中にいます。競争を回避するという性格は会社員として周囲からは認められないので、これを改善しなければなりません。他にも色んな批判がありますが、良くない点ばかりを指摘するのではなく、逆転思考で見れば良い点に見えてきます。

よく「今の人たちは、言われた事しかしない」という批判を聞きますが、言われてない事をして失敗した場合、誰が怒られるのか。「自分からは動かない」という主体性の無さの指摘も多いのですが、余計な事をして会社に迷惑をかけた場合は、誰が責任を取るのでしょうか。それらを考えると、頭ごなしにゆとり世代を否定するのではなく、長い観点に乗っ取って慌てず急がず指導しましよう。時間を掛ければ一人前の会社員に成長出来るようになっていきます。

たまには精神論も必要

最近の日本は精神論を否定する傾向があります。精神論を駆使して第二次世界大戦で多くの犠牲者を出した反省からでしょう。気持ちは理解しますが、精神論を全否定すると今度は甘えが生じてきます。ですから、社員育成の中に少しだけ精神論を活用していけば良いのです。ゆとり世代である若年層の人達は、まったく役に立たないというわけではありません。

新入社員は会社に対して、「何とかして会社の役に立ちたい」「私を雇用してくれた」などの思いを持っているはずです。そう考えている以上は、業務には真剣に取り組むべきです。業務上のミスを叱責する時は、時間を惜しまず理由をを詳しく説明すれば社員は理解します。
考え方を修正するには社員教育会社を活用するのも一つの方法です。どの会社に依頼するかは、教育会社を調査するなどの吟味をしなければなりません。稀ですが、精神論に偏って異常ともいえる世間離れした訓練をし、刑事事件を起こした学校もあります。教育会社の選抜は慎重にすべきです。

まとめ

ゆとり教育を行ったのは、過去の教育方針を修正するためです。しかし、その弊害が表面化したために今の方針になったのです。その弊害の被害者でもあるゆとり世代の社員を修正するのが社員教育でもあるのです。時間と予算を掛けて、若年層を社員教育すれば立派な社員に成長できるでしょう。成長するには時とカネがかかるというのは、決して彼らのせいだけではないのです。


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