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人財ラボ

人材育成の必要性とその問題

企業では人材不足が叫ばれています。しかし、現実的にどのような人物を必要としているのか、理解できていない場合もあるのではないでしょうか。ここではどのような人物を企業は必要としているのか、またどのような将来像を描いていくべきかを考えたいと思います。

指導できない管理職

企業に従事する以上どのような環境にあろうと、一般常識は必要とされます。また業務をこなすための知識というものが必要不可欠です。研修や実習で知識や常識を学習させることはできますが、やはり職務においては、自分の上司というものが一番頼りになるのではないでしょうか。

業務にはさまざまなトラブルをいうものがあります。その時に社長と常に連絡が取れる訳ではありません。管理職がその時々に応じて、指示し、監督していかなければ企業の存続も危ぶまれるでしょう。そこで、昨今、叫ばれている従業員・管理職の問題点を見ていきます。

一般従業員の問題点

・ 問題意識が欠落している

・ 一般常識の欠落

・ 自社への興味がない

・ 指示待ちになりやすい

・ 職務への認識不足

管理職の問題点

・ 明確な指示が出せない

・ 応答のみになりがち

・ 優先事項が認識されていない

・ 責任回避

・ 指導力不足

このように、従業員だけではなく、管理職自体が育成されていないと嘆く企業も多いのです。経営陣の最も重要な職務の一つに人材育成があります。

人材育成なくして、企業の存続はありません。

より技術力の高い管理職が求められている

情報技術職について言えば、確かに技術力の高い人物が必要とされるのは当たり前ですが、技術を使いこなし、結果を残していける人物が企業には必要です。管理職として、このような技術を使いこなし、状況を判断し、ハッキリと問題を認識する指導者が強く求められているのです。また、このような管理職は将来的には役員の一人として考えられることもあるでしょう。

まとめ

代表取締役のブレーンの一人としても十分に力を発揮してくれる人材を育成していきたいものです。そのためには明確な将来像を定義し、現状を把握して問題の解決に取り組まなければなりません。企業には「人材育成をいう第一に取り組まなければならない」という優先事項があります。今後の企業の存続には一般従業員だけではなく、管理職にも的確な教育が必要なのです。

 

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