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人財ラボ

「改革」時代の到来

バブルの崩壊以降、日本の市場を取り巻く環境は大変厳しいものになっています。各企業も従来のやり方を進めていては、決して生き残ることは簡単でないでしょう。そんなとき、企業はまず「改善」に乗り出すと思います。今までのやり方にどのような問題があったのかを検証し、「次に同じ失敗を繰り返さないためにはどうすればよいか」を話し合います。

「改善」は通用しなくなった

しかし、「改善」はあくまでも従来のやり方をベースにしているので、実際は元の姿と大して変わらないままです。現代は新しいモノが次々と生み出される時代です。改善した程度では世界の進化に取り残されてしまいかねません。そこで求められるのが「改革」です。これまでやってきたことをゼロベースで見直し、まったく新しいものを作り出していくのです。

これにはベテラン社員から多くの反発が出ることが予想されます。「今まで会社に貢献してきたのに、そのやり方を否定するのか」「会社の経営方針を変えてしまうと失敗のリスクが高まるではないか」という不満の声が聞こえてきそうです。理解できる点もありますが、若手社員の未来も考えてあげてください。もし10年後に自分の勤めていた会社が倒産したとなると、やはりショックでしょう。「あの社員はどうなったのかな」と気にするのではないでしょうか。

大切なのは「会社をいかに存続させるか」です。そのためには「改革」が必要なのです。

「改革」のために心得るべきこと

まずは経営者をはじめ、社員全員が改革の当事者だと認識することが大切です。特に社員は「会社がどんな風に変わるのだろう」と傍観するのではなく、「自分ならこういう風に変えたいな」と考えていくべきです。企業の人間全員が知恵を出し合うことで、よりよい「改革」が成し遂げられるでしょう。

またせっかくいいアイディアが出ても、長く生かされなければ改革の議論も無駄に終わります。例えば研修の中でいいアイディアが出てそれを生かそうとするならば、数ヶ月後には必ず「生かされているか」をチェックする必要があります。「継続は力なり」と言いますが、アイディアを1回ポンと出して終わりではありません。そのアイディアを全員で共有し、生かし続けることが変革につながるのです。

まとめ

新しいモノが開発されて政治情勢も大きく変わる中、企業も時代の変化について行かなければなりません。「改善」で終わるのではなく、「改革」を遂げた企業こそが厳しい時代を乗り越えられるのではないでしょうか。

 

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