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人財ラボ

なぜ、今「セルフ・リーダーシップ」が求められているのか

 

現在のビジネス社会では過去の成功体験が役に立たなくなり、大きな変化を求められています。インターネットの発達により、ビジネスはネットワーク化し、グローバル化の波が押し寄せてきています。インターネットは高度な情報化と多様性をビジネスの世界にもたらしました。かつては考えられなかった状況が生まれています。

以前は、優秀な管理職の元に従業員たちは指示通り、効率的に業務の遂行を行ってさえいれば、評価を受けることもできました。自身にとっても、また企業にとっても成長を続けることができたのです。

しかし、現在ではこのような組織の上層部に権限が集中していたトップダウンの管理方式が大きく見直されてきています。ビジネス社会では企業内の上下を問わず権限の移譲が図られるといった管理方式に向かっています。

このような大きな変化に対応するために必要とされるのが「セルフ・リーダーシップ」であると考えます。

セルフ・リーダーシップとは自身の方向性を見定め、自身の意志を元に状況判断し自身が行動することである。

それではセルフ・リーダーシップを育成また強化していく為には何が必要か見てみましょう。

DST-PDCA・セルフ・リーダーシップの習得に向けて

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1.自身の将来像、成長戦略を描き計画する

DROW   自身の理想像を想像する。

SEE          自身の現状分析と把握するために俯瞰する。

THINK     計画立案に向けての課題の抽出と優先順位を付けるための考察。

2.自身に与えられた役割を自身で完遂するための選択及び判断能力

PLAN 具体的な計画立案、施策方針を明確化する。

3.意欲的に行動し、持続的に成果を生むための能力

DO 実際に立案した計画に沿い行動する。

CHECK 計画の実行に基づき状況分析を行う。

ACTION 状況分析の結果、改善改修の必要が生じれば対処する。

4.自身をセルフ・リーダーシップによって指導し、組織内において模範となる能力

計画遂行が完成に向かい続けることによって、意欲が増し、今までの経過と成果を公表し、周囲から評価される。

5.自身の変化に傾注し、責任を果たしてゆく能力

他者への指導教育以前に自身の理想を完成し得るためにセルフコントロールし、洞察力を磨くことで周囲への模範となる

これら5つの段階を経ることが「セルフ・リーダーシップ」を短い時間で効率よく習得する方法となるでしょう。人材の育成と教育において常に言われ続けてきた「自己統率力」習得するためには、「自身の理想を創造し、その理想に対して全力を向け現実のものにしていく能力」こそが最も重要なことであり、その理想に向け意欲的に仕事に従事していくということが求められているのです。

従業員にこそセルフ・リーダーシップを

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企業においてトップ・マネジメントたる経営者は社内における技術革新を生み出すための力を育成し、経営に携わる幹部職、その他の従業員を率先していかなければなりません。しかしながら忘れてはならないのはトップ・マネジメントの主要な役割は意思決定を行っていくことであり、その決定に対し行動を起こしていくのはマネージャーたる幹部職そして社員たち従業員です。やはりそのことを考慮していくならば、経営に携わる者から幹部職、そして社員たち従業員全員に、技術革新を生み出すチカラが必要とされることになるでしょう。

企業には変化に対応していく力が必要です。様々なゲームやスポーツと同じようにその相手によりストラテジー(戦略)が必要とされるように、会社運営においても目標に最適化された組織変革が繰り返し行われていかければなりません。企業組織はヒエラルキーを形成しています。そしてその全ての階層(部・課など)には与えられた職務というものがあり、そこに所属する従業員たち一人一人にも果たすべき職務というものがあります。企業がより良く活動的になるためには、従業員一人一人の方向性を企業が向かおうとしている方向性へと一致していかなければなりません。ヒエラルキーを形成している為にトップ・マネジメントより目標の公開が取られ、幹部職から下層域の従業員に指示の落とし込みが取られていくのですが、多くの場合ヒエラルキー頂点からの指示の落とし込みが行き渡らず、幹部職より指示が出るまで下層域の従業員たちは指示待ちの状況に至ります。ヒエラルキーの頂点そして幹部職の行動が企業全体の業績に連動するため、このような指示の落とし込みが行き渡らない状況は業績に悪影響を与えかねません。そのため下層域の従業員たちにも「セルフ・リーダーシップ」の習得を促し、自身で考える従業員としてDST-PDCAを展開し企業に貢献することができれば、幹部職からの指示の落とし込みを待たずして、自身の職務を自身で見つけ行動することができ、経営陣は会社経営に傾注することができるようになるでしょう。

セルフ・リーダーシップ習得に向け

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「セルフ・リーダーシップ」習得のためにまず必要とされるものとは何でしょう。それは「自身の理想・将来像を描くチカラ」です。自分自身が掲げる理想に対し切磋琢磨し、その理想を実現していくことが必要とされます。ですから、理想を描く訓練が必要となっていくことになります。確かにヒエラルキーの一人として常に指示を与えられてきた従業員が理想を描くことは容易ではありません。しかし身近な理想、私生活での小さな理想からでも良いので、少しずつ理想を描き、より大きな理想を描いていくようにしていけば良いのです。自分自身が掲げる理想に向かっているときは清々しいものです。私生活でも会社での職務であってもその理想に楽しさを見出していきましょう。小さな困難でも乗り越えると、次はもっと大きな理想を掲げ、その困難に向かい合いたいと意欲的になっていきます。より難しいことに挑戦していく人々には理想があります。

企業の人材教育として研修がありますが、人事や研修を主催する担当者の側から見てみると研修の回数や参加者の数が増えれば増えるほど、業務の遂行が果たされたという思いがするものではないでしょうか。しかしながら本当にその研修は必要なのか、よく考えてもらいたいところです。研修は決して小さくはない費用をかけているものです。一度、手を止め自身の「セルフ・リーダーシップ」を活かし、企業における自分自身の職務とは何か、企業の方向性は、従業員をどのように教育していきたいのか、いったい何のために行う研修なのか、目的に対し方法は適切であったかなどを考え、本当に必要な研修そして目的を明確にするまで分析してみてください。Why?という問いかけを五回はしてみてください。ヒエラルキー内のどのポジションにどのような人材教育を行っていくべきか、どの弱点を補っていくべきか、明確な目標が存在することに気が付くはずです。人材を人財と書く場合もあります。人は企業における財産と考え、人財(人材)教育を弛むことなく行っていくことによって、より強固な企業組織を作り上げることができるのです。ですからこの人財(人材)教育を通して、「理想を描くチカラ」を育み、「セルフ・リーダーシップ」を習得し、DST-PDCAを展開していきましょう。

 

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https://www.jp-alphanet.com/service

 

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